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導入実績

株式会社日立製作所

人財統括本部　
デジタルシステム＆サービス人事総務本部　
タレントマネジメント部　
タレントディベロップメントグループ　部長代理
小野　綾子様
100年以上の歴史を持ち、社会インフラやエネルギー、モビリティなど、幅広い分野で事業を行われている日本を代表する総合電機メーカーである日立製作所の小野綾子様に「SSI-iCD」についてお聞かせいただきました。

導入時期：2017年1月

導入の背景

  • DX、IoT・AI・ビッグデータといった環境変化(世の中の変化、日立の変化)に対応した人材育成制度の再構築に伴い、人材の質を議論する為の共通のモノサシ・ツールの１つである診断システムの全面的な見直しの実施が必要だった。
  • IPA(独立行政法人情報処理推進機構)のITスキル標準(ITSS)をベースとした自社開発の診断システムのOSサポート期間の終了が間近に迫り、既存システムのリニューアルが必要だった。
  • 当時導入していた診断システムに関する維持コスト・運用工数の削減、利用者負担の軽減が課題だった。
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導入の決め手

  • 当時最新のスキル標準である業務のタスクを分類・体系化したiCD(iコンピテンシー・ディクショナリ)に対応していた。
  • 事業領域が広くさまざまな業務のある弊社の状況に合わせ、独自定義のタスクや評価項目を追加できた。
  • 診断画面メニュー表示の変更や機能追加ができた。
  • 既存のITスキル標準(ITSS)をベースとしたスキル診断システムと診断画面が似ていることにより、診断システムリニューアル後の利用者負担の低減効果が見込まれた。
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導入までの具体的な内容

  • 社内ITプロフェッショナル認定制度を整備し人材育成制度を再構築するタイミングで、スキル管理ツール「SSI-iCD」をベースした診断システムへの全面的なリプレースを実施した。
  • 最新のスキル標準である業務のタスクを分類・体系化したiCDタスクディクショナリを利用し、ITSS職種を再定義するとともに、独自職種を追加した。
  • 診断実施者のタスクの遂行レベルを把握することにより、それに基づく人材育成や業務アサインメントを可能とするため、スキルベースの診断からタスク(業務)ベースの診断へ変更した。
  • 有効な人材データを取得するため、適正なレベル診断結果となるように、職種ごとにサンプリングを行い、検証を繰り返しながらレベル判定ロジックを調整した。
  • グループ会社でも同システムを導入し、同じスキームで人材状況を把握するとともに、業務の一元化により作業工数を削減した。
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職種定義例

導入効果

  • 導入以来、IT技術者を有する他セクターやグループ会社での診断導入が進み、日立グループ内での共通の言葉として浸透してきている。
  • 独自職種を追加定義できることにより、新たな定義も増やしている。
  • 英語表記に対応し、日本語を母語としない従業員にも広く診断の機会を提供することができている。
  • 既存のITスキル標準(ITSS)をベースとしたスキル診断システムと診断画面が似ていることにより、初年度より診断対象者にとり大きな違和感なく診断を実施することができ、導入することができた。
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今後の展望・課題

人材を定義し、目標に対して現状を調べ、そのギャップを育成施策で埋めるという基本的な取組みは不変であると考えている。技術が新しくなり、事業に必要とされる人材が変わっていくのに合わせて、常に定義をブラッシュアップさせながら、事業に貢献する人材を育成したい。
株式会社日立製作所
設立：1920年
資本金：462,817百万円
URL：https://www.hitachi.co.jp/
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